2021/10/05
５日の市場は日経平均が大幅に７日続落。終値は前日比６２２円安の２万７８２２円で８月３０日以来の安値となった。前日の米株安を受けて４００円近い下げでスタート。その後も米国のインフレ懸念や米中の債務問題を警戒した売りが止まらず売りが売りを呼ぶ展開となってしまった。岸田首相が金融所得課税の増税に触れたこともマイナスに捉えられ一時１０００円安に迫る場面も。もっとも、短期間に１割も下げたことから中頃からは下げ幅を縮小して終えている。昨日の米国市場は長期金利の上昇がインフレ警戒を呼びダウ平均は反落した。長期金利の上昇でＰＥＲの高い主力ハイテク株が真っ先に売られ下げを主導。中国恒大集団の資金繰り懸念や米連邦債務問題も解決されず、市場のリスクオフの姿勢は強まる一方となった。原油先物（ＷＴＩ）が一時７年ぶりの高値を付けたことでインフレ懸念が一段と強まりダウ平均の下げは５００ドルを超える場面も。ハイテク株の多いナスダック指数は大幅反落し６月下旬以来の安値で取引を終えた。
さて、東京市場は１０月に入って一段と急落する荒れた展開に。米国や中国など悪材料はほぼ外部からだが、株高のけん引役である外国人の動向に直結するだけに売られ方も非常にドラスチックとなっている。ただ、先物に絡む売りが多いためリバウンドに転じたらそこそこ大きな戻りは期待できそう。下値２万７５００円前後の抵抗帯は厚くここが逆張り買いのひとつのポイントとなりそうだ。