2007/08/01
◆２月下旬の「中国発世界同時株安」時に、米国で盛んに論議されたのは、中国の株式バブルの暴発が世界株式市場に脅威となる、との見方。米国自身の「住宅ローン問題」に対して、筆者同様に楽観視する向きが大半だった。今でも、サブプライムローン（低信用力の個人向け住宅融資）の焦げ付き問題は、彼らが盛んに借りこんでいた頃から、「その危険性が喧伝されており、米株式市場には不安材料」と認識されていたものだ。したがって、本欄は、９８年のＬＴＣ破綻ショック時とは違い、＜既に認識済みの問題が市場の最終的な脅威になることはない＞と認識していた。が、８月初めの日、アジア・太平洋１７市場では、ベトナム、バングラデシュを除く１５市場が３〜４％の大幅下落となった。日本では東証１部市場の値下がり銘柄数が１４９６（値上がりは１９１）と全面安。日経平均は３７７円安の１万６８７０円と大幅安で３日続落。１万８２００円台後半の２月下旬以降の上値関門を抜けきれず急失速した。日足ベースの２００日移動平均線、週足ベースの５２週線割れとなり、先行き調整色の強い展開が予想される。
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◆が、発表がピークを超えた日本企業の４〜６月期連結業績はすこぶる順調だ。先行き不透明感が強いとし、通期業績予想の増額修正に踏み切る企業は少ない。が、本欄では、「１０月に発表される中間決算と併せて通期増額修正を発表する企業が続出する」とみており、この高値波乱期は突っ込み買いで臨むべきだとみる。新日鉄（５４０１）など鉄鋼株、商船三井（９１０４）など海運株、東芝（６５０２）など原子力関連株、三菱重（７０１１）など市場拡大する航空機産業関連株など主力大型株がどこまでチャートが屈折するか、復活の芽が残っているのかに注目し、非鉄・貴金属市況高騰に絡む住友鉱（５７１３）や日製鋼（５６３１）など原子力関連株のうちどこが押し目を拾えるのか、天井を打ってしまったのかそれぞれ、見極めることが必要となる。
◆薄膜太陽電池製造装置市場の拡大に伴い業容の激変が期待されるアルバック（６７２８）、その露払い役でシリコン加工に強みを持つ石井表記（６３３６）、東京製綱（５９８１）はやはり、この株価波乱期こそチャンスとみて押し目を拾っていきたい。■原子力関連株では、通期増額修正発表の筆者年間注目株・東芝プラント（１９８３）に期待。●原子力装置向け高温・高圧バルブで断トツのトウアバルブ（６４６６・東２）は５０万円台央前後への調整期入りを歓迎し、「原発関連主役３本柱」の１本として、強気で拾っていきたい。■直近号で強気してきた立川市地盤の土地含み益関連株・立飛企業（８８２１）は１日の「路線価」２年連続上昇を背景に「長期強気」を継続も、短期は７５００円の９０年８月以来高値示現で利食い売り推奨。●高機能ドッグ保有の名村造船（７０１４・大）は一段高相場に期待！