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2007/08/03

◆2月の「中国発世界同時株安」は直近の「米国発世界同時株安の予行演習だった」?日本では80年代後半のバブルが崩壊した後、90年代前半の「住専問題」を合図に10年超のまれに見る超デフレ時代に突入したが、前週は、世界株式市場の時価総額が2兆ドル超失われたという。週末3日のアジア8主要市場は日本(日経平均が反落しTOPIXは続伸)を除き堅調だったが、米国株式市場はNYダウ、SP500種指数、ナスダック総合指数の3指数とも2%を超える下げとなり、NYダウ工業30種指数採用銘柄はすべて下落。欧州市場もまた暗い1週間となった。

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◆週末の日本市場は、TOPIXが続伸したものの、日経平均株価は小反落した。日本市場の主役は海外投資家であり、年初から7月第3週までに彼らは7.67兆円買い越した。彼らの足元、母国市場が激震に襲われている今、日本株を売らないとしても積極的な買い手とはならないだろう。「米住宅市場の不振が景気減速につながる」との見方がある。が、単にそれだけだったら、株式市場は恐れることはない。しかし、直近は、米住宅ローンのデフォルト(債務不履行)を背景に、関連する住宅ローン担保証券や同証券で組成する担保証券の価格暴落がファンドを直撃。M&Aや為替、国際商品投資に向かっていた資金が玉突き状に凍りつば、「信用収縮」の危機が株式市場など世界金融市場を直撃する。■もっとも、こういった、最悪シナリオが市場で話題を集め、これまで以上に悲観人気が走って、暴落した時が大底か。

◆NYダウは、02年10月安値7286ドルから今年7月19日の過去最高値1万4000円まで1.92倍の上昇となっており、3月初の急落はあったものの、昨年6〜7月以来、本格調整らしい調整をせず駆け上がってきたのだから、本格調整があったとしても不思議ではない。甘受すべきものと捉えてもよい。ただし、ファンドの玉突き衝突による、世界各種市場の本格的なスパイラルダウン、そして、世界金融恐慌は避けたい。

◆日経平均は、7月26日に75日移動平均線を、31日には200日線を割り込んだ。本欄が注目してきた52週線は今週末に割り込んでしまった。これは、昨年6月〜7月及び11月4週に割り込んで以来のこと。が、マイナスかい離幅は0.3%と小幅。●新日鉄(5401)が7月23日に89年2月の上場来高値984円にあと20円と迫りながら、抜けきれずに終るのは片腹痛い。現時点では75日線や13週線、26週線を上回っており、02年11月のバブル後最安値117円を基点とする長期上昇基調は続いている。

◆大きな亀裂が走った後は、相場の流れ、物色方向が変わるものだ。が、まだ見えない。ただ、現在、発表が続いている3月期決算企業の第1四半期(4〜6月)業績は会社計画を上回って着地している。本欄もまた「原子力関連」銘柄もいったん調整期入りとの見方だ。が、当欄直近注目の関連3本柱・トウアバルブ(6466・東2)を筆頭に帝国電機(6333)、日製鋼(5631)及び筆者年間注目株の東芝プラシス(1983)については、来春を目指し、「全般急落相場時に突っ込み買いすべし」の姿勢で臨んでいる。●立飛企業(8821・東2)は週足で7500円までの長い上ひげを出した。飛びつき買いが失望売りになるとき、もしくは6000円台前半まで下げるまで待つべきか。

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魁−SAKIGAKE−
株式市場の第一線で活躍するベテランアナリストの鋭い視点で、ひとつ先の相場を読む、プロフェッショナルレポートです。

筆者プロフィール
熱田和雄
1946年1月生まれ。

同年生まれの吉田拓郎ファンであり、写真家アラーキー(荒木経惟)大好き人間。1960年代後半の闘争の時代に明冶大学退学。証券会社に入社。市場部での場立を経て調査情報部で23年間あちらこちら走りまわり、各種証券関連リポートを書き続ける。自社リポートのほか新聞・雑誌記事を執筆。90年代後半の金融危機時に、28年半勤めた証券を退社。2000年代も、記事を書き続けている。

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