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2007/10/10

◆NYダウ平均、SP500種指数の過去最高更新を受けて始まった10日の東京市場だが、アジア株にも過去最高更新市場が相次ぎ、アジア14市場の星取表が12勝2敗(下げは台湾と前日過去最高を更新し利益確定売りが先行したシンガポール)と全面高商状となるほか、1ドル=117円台への円安進行があったにも関わらず、主力大型株の動きは鈍く、朝高後伸び悩んだ。日経平均株価は小幅続伸となったものの、後場に入り値下がり銘柄数が値上がり数を上回り、TOPIX(東証株価指数)は反落した。前日まで買いが先行した個人投資家に人気となっている新興市場の主力株が、利益確定売りに軒並み安となったことも市場心理を冷やした。続く、欧州市場はまちまち、米株は下げた。

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◆マザーズ指数は昨年1月16日の過去最高2800ポイントをピークに下げ続け、9月25日には78.0%安の617ポイントまで下げた後、反転。9日には43.9%高の888ポイントまでの急反騰をみた。ヘラクレス指数もまた、昨年同日の4234ポイントから今年9月25日には1052まで75.2%下落し、この日の1385ポイントまで31.6%戻しての反落となった。当然過ぎる、一服場面といえる。■しかし、それでなくても、各国市場の相次ぐ過去最高更新に対し、これまで最低のパフォーマンスだった日本株が、なお世界同時株高の恩恵に与れないほど景気・企業業績は悪くない。が、海外投資家にとって、<「規制緩和・構造改革推進」から、海外投資家による日本企業買収に対しての規制強化、参院選で負けた政府・与党の旧体制への先祖帰り、街角景気ウォッチャーが観測する日本景気の後退イメージ、人口減少国の将来経済縮小均衡リスクなど>を犯してまで、これ以上日本株に投資するだけの魅力があるのか?既に、海外投資家の日本株保有株比率は3割を超え、売買シェアは5割後半〜6割台前半まで高まっている。もっと経済がダイナミックに動いているインド、中国をはじめとしたアジア各国に投資するのは当然か。総合スーパーの月次販売減が続くだけでなくトヨタが2007年の国内販売台数を減額修正するほど消費伸び悩みの日本から、企業だって工場を海外に移動させるのは当然か。しかし、あまり深刻になるべきではない。本欄は、今秋の動きは鈍いが、中間反騰ではなく、上に掲げた弱みを越えてなお上値を追える本格反騰相場と見ている。

◆となれば、MUTOH(7999)、木村化工機(6378)など「業績好調、PER割安(MUTOH)、好チャート(MUTOHは25日移動平均線、木村化は75日線がきっちり下支え)の仕手思惑株系」銘柄が短期資金の買いを集めるのは当然となる。■10日から12日まで「第2回シンエネルギー世界展示会」は幕張メッセで開催され、太陽電池など再生可能なエネルギー関連株が再注目されている。薄膜太陽電池の主役と目されるアルバック(6728)以下の関連銘柄の先行き相場に期待したい。関連中核銘柄は、ウエハ加工受託・装置販売の石井表記(6336・東2)、単結晶引き上げ装置のフェローテック(6890・ジャス)、ウエハ洗浄装置のSES(6290・ジャス)、太陽電池の開発・製造装置に参入した岩崎電(6924)など。

◆ここから押し目を狙いたいのは、シャープの新液晶工場建設計画で業績拡大が期待される、工場など室内電気工事・環境工事のきんでん(1944・大)。ウォッチング開始だ。

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魁−SAKIGAKE−
株式市場の第一線で活躍するベテランアナリストの鋭い視点で、ひとつ先の相場を読む、プロフェッショナルレポートです。

筆者プロフィール
熱田和雄
1946年1月生まれ。

同年生まれの吉田拓郎ファンであり、写真家アラーキー(荒木経惟)大好き人間。1960年代後半の闘争の時代に明冶大学退学。証券会社に入社。市場部での場立を経て調査情報部で23年間あちらこちら走りまわり、各種証券関連リポートを書き続ける。自社リポートのほか新聞・雑誌記事を執筆。90年代後半の金融危機時に、28年半勤めた証券を退社。2000年代も、記事を書き続けている。

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